JTECリポート

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JTEC No.6 May 2017 (2017.05発行)
・巻頭言
・コラム
・特別寄稿
・最近の講演会より
・企業のIoTへの取り組み
・2017年度事業計画・予算について
・JTECの新たな取り組み
・最近の活動報告
・JTECインフォメーション
JTEC No.5 May 2016 (2016.05発行)
・巻頭言
・特別寄稿
・2016年度事業計画・予算について
・JTECの新たな取り組み
・JTEC講演会・研究会より
・最近の活動報告
・JTECインフォメーション
JTEC No.4 May 2015 (2015.05発行)
・巻頭言
・JTECの事業と予算
・平成26年度の講演会・研究会より
・最近の活動報告
・JTECインフォメーション
JTEC No.3 April 2014 (2014.04.28発行)
・巻頭言
・JTECの事業と予算
・特集1 ミャンマー「eVillage」プロジェクト
・特集2 JTECの研修事業
・JTECの最近の活動から
・JTECインフォメーション
JTEC No.2 April 2013 (2013.04.01発行)
・巻頭言
・海外時事評論
・ミャンマー小特集
・賛助会員企業の海外事業展開
・JTECの最近の活動から
・JTECインフォメーション
JTEC 創刊号 April 2012 (2012.04.30発行)
・巻頭の言
・新生JTECの事業活動
・コンサルティング事業報告
・人材育成活動報告
・講演会報告(2011年度第2回講演会より)
・継承・コンサルの現場
・諸外国通信
・トピックス
・2012年度事業計画・収支予算
・一般財団法人JTECのかたち
JTEC Report No.69 August 2011 (2011.09.01発行)
・2011年度事業計画書・収支予算書 2010年度事業報告書・決算書
・2011年度JTEC第1回講演会・第4回通信・放送国際展開研究会の概要
・トピックス:「総務大臣賞」・「国際協力賞]受賞
JTEC Report No.68 April 2011 (2011.04.01発行)
・2010年度の活動報告
・第3回通信・放送国際展開研究会/2010年度JTEC第2回講演会の概要
JTEC Report No.67 August 2010 (2010.08.31発行)
・2010年度事業計画書・収支予算書 2009年度事業報告書・決算書
・2010年度JTEC第1回講演会の概要
・トピックス:ITU協会から「国際協力賞]を受賞
JTEC Report No.66 April 2010 (2010.04.01発行)
・2009年度主な活動紹介
・2009年度JTEC第2回講演会の概要(アフリカ特集)
JTEC Report No.65 August 2009 (2009.09.01発行)
・2009年度事業計画書・収支予算書 2008年度事業報告書・決算書
・2009年度JTEC第1回講演会資料(テーマ:21世紀のグローバル時代のICT国際展開エキスパートの育成)
JTEC Report No.64 March 2009 (2009.03.31発行)
・2008年度活動報告
・2008年度JTEC第2回講演会資料(テーマ:21世紀のグローバル時代のICT国際協力人材の育成)
JTEC Report No.63 August 2008 (2008.09.01発行)
・2008年度事業計画書・収支予算書 2007年度事業報告書・決算書
・活動報告:韓国地上デジタル放送方式普及及び戦略調査
・2008年度JTEC第1回講演会資料(テーマ:持続的発展をもたらすICTシステムの構築と普及、コーデネータは阿南修平氏(NTTコムグローバル事業本部ヴァイスプレジデント)
JTEC Report No.62 March 2008 (2008.04.01発行)
・2007年度活動報告(2007年度ITU協会国際協力総務大臣賞受賞者論文含む)
・2007年度JTEC第2回講演会資料(テーマ:国際協力おける産・官・学のパートナーシップを考える;コーデネーターは元アジア大学教授の佐賀 健二氏)
JTEC Report No.61 August 2007 (2007.09.01発行)
・2007年度事業計画書・収支予算書 2006年度事業報告書・決算書
・研修事業の紹介
・講演会資料(中央アジア・南コーカサス、メコン地域開発と日本)
JTEC Report No.60 December 2006 (2006.12.01発行)
・アフリカ開発にはインターネットの力が必要
・後開発途上国について
・パラオ共和国の計画調査から
JTEC Report No.59 June 2006 (2006.06.25発行)
・途上国への地上デジタル放送導入の戦略調査から
・インドの電子政府推進の取り組み
・ラオスの電気通信事情
JTEC Report No.58 November 2005 (2005.11.15発行)
・エチオピア電気通信公社の民営化は先送りに
・ICT用語あれこれ
・世銀のリベリア案件を受注して
JTEC Report No.57 June 2005 (2005.06.10発行)
・ベトナム海底光ケーブル整備、海洋調査始まる
・アンゴラ通信網拡充プロジェクトに従事して
・CDMA2000-WLL方式について
JTEC Report No.56 November 2004 (2004.11.01発行)
・アンゴラ無償プロジェクトの業務を終えて
・アフリカのルーラル地域の情報格差解消には
・ブロードバンド・アクセス技術の動向
・ブータン王国の放送事情について
JTEC Report No.55 June 2004 (2004.06.01発行)
・アフリカの電気通信改革の成果(WBリポートから)
・「アジア・ブロードバンド計画」実践化検討
・途上国における地方電気通信の状況調査から
JTEC Report No.54 November 2003 (2003.11.01発行)
・ブロードバンドあれこれ
・ブロードバンド:未来への幕開け
・第3世代移動通信システム(3G)の現状
JTEC Report No.53 June 2003 (2003.06.01発行)
・電力線を利用したブロードバンド・サービス
・ネパールの電気通信事情
・アフリカのICTの現状
JTEC Report No.52 November 2002 (2002.11.01発行)
・準天頂衛星システムについて
・ニカラグアの電気通信事情
・南アフリカのICT政策について
JTEC Report No.51 June 2002 (2002.06.01発行)
・モバイルマルチメディアの推進と国際展開
・新たなミッシング・リンク:デジタル・デバイド
JTEC Report No.50 November 2001 (2001.11.01発行)
・フィリピン・貿易金融EDIシステム整備事業化調査
・アジアにおけるITの現状と展望:日本への教訓
・ITUのLDCへの特別プログラム
JTEC Report No.49 June 2001 (2001.06.01発行)
・わが国の国際協力とIT(USPNetの事例を中心に)
・IT部会報告書から
・バングラデシュの計画調査に参加して
・ラオスの電気通信事情
JTEC Report No.48 November 2000 (2000.11.01発行)
・JTECの今後の業務・組織について
・エジプトの電気通信事情
・ブータンの電気通信事情
JTEC Report No.47 June 2000 (2000.06.01発行)
・IT革命と無電話集落問題(JTEC 理事長 大瀧泰郎)
・コンサルティング事業、国際協力事業 ほか
JTEC Report No.46 1999 (1999.06.01発行)
・情報通信分野の国際協力の推進とリーダーシップの発揮(郵政大臣官房国際部長 吉﨑英雄)
・コンサルティング事業、国際協力事業 ほか
JTEC Report No.45 1998 (1998.06.01発行)
・マルチメディア時代の人材育成(JTEC 理事長 小山森也)
・コンサルティング事業、国際協力事業、JTEC20年の実績 ほか
JTEC Report No.44 1997 (1997.06.01発行)
・国際通信を取り巻く環境の変化と国際協力(国際電信電話株式会社 取締役国際部長 松平恒和)
・コンサルティング事業、国際協力事業 ほか
JTEC Report No.43 1996 (1996.06.01発行)
・情報通信基盤整備と国際協力(郵政大臣官房 国際部長 長谷川憲正)
・コンサルティング事業、国際協力事業 ほか
JTEC Quarterly No.42 1994 (1994.10.01発行)
・海外技術協力に想う(日本放送協会 専務理事・技師長 森川脩一)
・JTECの動き ほか
JTEC Quarterly No.41 1993 (1993.07.01発行)
・JTEC理事長就任にあたって(JTEC 理事長 塩谷稔)
・JTECの動き ほか
JTEC Quarterly No.40 1990 (1991.12.20発行)
・One World(郵政省 通信政策局 国際協力課長 北原雄司)
・JTECの活動(エジプト国立電気通信研究所開所記念セミナーの実施) ほか
JTEC Quarterly No.39 1990 (1990.11.30発行)
・東欧の経済改革と通信(日本貿易振興会 理事 北川幸昌)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.38 1990 (1990.06.01発行)
・通信・放送分野における国際協力の課題(JTEC 理事長 林乙也)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.37 1989 (1989.12.01発行)
・JTEC ケニアで放送コンサルティング業務を開始
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.36 1989 (1989.07.01発行)
・電話一本かけられる友人を国際会議で見つける(郵政省 通信政策局 国際協力課長 稲村公望)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.35 1989 (1989.03.01発行)
・電話網拡充プロジェクトのコンサルティング業務を終えて(元ホンジュラス共和国 プロジェクトマネージャー 髙橋洋一)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.34 1988 (1988.09.30発行)
・放送の格差是正に大いなる関心を(日本放送協会 専務理事・技師長 中村好郎)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.33 1988 (1988.05.01発行)
・10年を経て(JTEC 理事長 山本孝)
・JTECの活動 ・スタートする「テレコム旬間」 ほか
JTEC Quarterly No.32 1987 (1987.12.01発行)
・技術協力における電気通信コンサルタントの課題(国際電信電話株式会社 取締役 西本正)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.31 1987 (1987.07.31発行)
・フィリピン共和国海事通信プロジェクト エンジニアリングサービス開始さる
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.30 1987 (1987.02.28発行)
・電気通信分野の国際協力について(日本電信電話株式会社 取締役・国際部長 上原亨)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.29 1986 (1986.09.30発行)
・パラグアイ共和国・コンサルティング業務の契約成る -国際デジタル電話交換システムの建設-
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.28 1986 (1986.05.30発行)
・地球的責任(郵政省 通信政策局 国際協力課長 勘場宏海)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.27 1986 (1986.02.01発行)
・コンサルティング業務契約の締結迫る -パラグアイ国・国際通信の整備・拡充計画-
・JTECの活動(エジプト便り) ほか
JTEC Quarterly No.26 1985 (1985.10.01発行)
・技術協力の拡充・強化を(財団法人海外技術者研修協会 専務理事 山本長昭)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.25 1985 (1985.07.01発行)
・ドミニカ共和国におけるコンサルティング業務を終えて(元ドミニカ共和国 プロジェクトマネージャー 青木繁次)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly 号外 1985 (1985.05.15発行)
・中国3都市プロジェクトへ95億円近くの円借款供与が可能か?
・インドネシアのラジオ・テレビ総合開発計画、ローカル。アセンブリーが問題に
・タイの公衆電話機拡充計画に約16億円の円借款供与が可能か?  ほか
JTEC Quarterly No.24 1985 (1985.04.10発行)
・ホンジュラスから(在ホンジュラス プロジェクトマネージャー 高岡博之)
・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.23 1985 (1985.01.10発行)
・JTEC中国でコンサルティング業務を開始
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.22 1984 (1984.10.10発行)
・エジプト駐在を終えて(前カイロ事務所長 鯵坂貞照)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.21 1984 (1984.07.10発行)
・プラント輸出の危機打開へ(通商産業省 機械情報産業局 電子機器課長 島弘志)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.20 1984 (1984.04.10発行)
・JTEC新プロジェクト始動へ(ホンジュラス)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.19 1984 (1984.01.10発行)
・通信放送分野の技術協力(国際協力事業団 理事 中澤弌仁)
・JTECの活動(エジプト便り) ほか
JTEC Quarterly No.18 1983 (1983.10.01発行)
・APT東京会合を終えて(郵政省 国際協力課長 松田欣治)
・JTECの活動(エジプト便り) ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.17 1983 (1983.07.01発行)
・JTECの創立5周年を迎えて(国際電信電話株式会社 副社長 石井多加三)
・JTECの活動(エジプト便り) ほか
JTEC Quarterly No.16 1983 (1983.03.31発行)
・JTECへの期待(日本放送協会 会長 川原正人)
・5周年に思う(JTEC 理事長 山本孝) ・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.15 1982 (1982.12.25発行)
・JTECの発展に寄せて(日本電信電話公社 副総裁 北原安定)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.14 1982 (1982.09.30発行)
・ツー・ストライク ワン・ボール(通信機械工業会 会長 関本忠弘)
・JTECの活動 ・コンサルタント便り(その2)「クウェイト国際電話通信網計画」
・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.13 1982 (1982.06.30発行)
・海外工事の推進について(社団法人電信電話工事協会 会長 平山温)
・ドミニカ・プロジェクト第1次サービス開始
・JTECの活動 ・経済再建に懸命のエジプト ほか
JTEC Quarterly No.12 1982 (1982.03.31発行)
・海外適正技術(在ドミニカ プロジェクトマネージャー 清水直)
・JTECの活動 ・第2回日本・アラブ電気通信会議 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.11 1981 (1981.12.25発行)
・JTECとNTC(日本通信協会株式会社 社長 牧野康夫)
・JTECの活動 ・コンサルタント便り(その1)「クウェイト国電話通信計画」
・カイロ駐在をおわって ほか
JTEC Quarterly No.10 1981 (1981.09.30発行)
・JTECへの期待(通信電線線材協会 会長 河村勝夫)
・パプア・ニューギニアFM放送網建設計画 コンサルタント報告
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.9 1981 (1981.06.30発行)
・一層の活躍を期待する(日本電信電話公社 総裁 真藤恒)
・JTECの活動(パプア・ニューギニアのコンサルタント受注)
・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.8 1981 (1981.03.02発行)
・ハングリービジネス(JTEC 理事長 山本孝)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.7 1980 (1980.12.25発行)
・発展途上国の立場にたった暖かい協力を!(国際電信電話株式会社 取締役社長 増田元一)
・ドミニカ・プロジェクト滑り出し順調 ・JTECの活動 ほか
JTEC Quarterly No.6 1980 (1980.07.31発行)
・坂の上の雲(在クウェイト プロジェクトマネージャー 目黒梧朗)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTEC Quarterly No.5 1980 (1980.03.25発行)
・AJTC Follow up Missonに参加して(JTEC 常務理事 飯田哲雄)
・JTECの活動(クウェイト国コンサルタント業務)
・業界ニュース ほか
JTECが設立されて1年後に発行された当時の機関誌から (1980.01.20発行)
・積極的、かつ能動的に(日本放送協会 会長 坂本朝一)
・クウェートの電話サービスを一流先進国並みに
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTECが設立されて1年後に発行された当時の機関誌から (1979.11.15発行)
・TELECOM’79に参加
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTECが設立されて1年後に発行された当時の機関誌から (1979.07.10発行)
・JTECに期待すること(日本電信電話公社 総裁 秋草篤二)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか
JTECが設立されて1年後に発行された当時の機関誌から (1979.03.01発行)
・創刊にあたって(JTEC 会長 永野重雄)
・JTECの活動 ・業界ニュース ほか